 |
| 年金運用に関する調査・研究／クォンツ・レポート | |
年金研究センター 主任研究員 奥山 修 | |
第12回：MSCI指数算定方法の見直しに伴う影響 |
| 昨年12月にMSCI社より指数算定方法の見直しに関して変更内容が発表されました。今回の指数変更に伴う影響を調査する目的で、MSCIから発表された情報などをもとに、変更後のMSCI指数を弊社で推計した結果が下表です。 | |
| 今回の分析では、事前の想定通りMSCI-Worldﾍﾞｰｽにおいて、米国・英国のウェイト増と日本・ドイツ・フランスのウェイト減少が示唆されました（表１）。また、日本株指数（MSCI-Japan）への影響としては、自動車・銀行セクターなどのウェイトが減少し、通信サービス・食品・小売などのウェイトが増加する結果となりました（表２）。 | |
 |
 |
| ただし、今回MSCIは、指数算出において例外規定を設けることを発表しており、最終的な指数算出のためのユニバース基準（算出母集団の範囲）でも不透明な部分が残るため、現時点では精緻なシミュレーションは困難と言えます。また、日本市場からの資金流出懸念に関して、同様の分析レポートが各社からも出されていますが、ウェイトの変化や資金流出額の試算は、前提条件の違いによりかなり異なる点に注意が必要だと思われます。 |
| 新指数の詳細情報に関しては、今年６月に予定されているMSCIからの構成銘柄レベルでの発表が待たれるところですが、それまで内外株式市場で引き続き注目されるテーマであり、弊社でも継続的に調査していく予定です。 |
|
｜年金研究センターTOP｜ クォンツ・レポートTOP｜ |